二級ボイラー技士 試験問題！！ 過去問と解答 平成２２年上期 問３１～問４０（関係法令）
二級ボイラー技士 試験問題！！過去問 解答
平成２２年上期 問３１～問４０（関係法令）
の過去問と解答 です。
問３１ 次の文中の（ ）内に入れるＡ及びＢの用語の組合せとして、法令上、正しいものは（１）～（５）のうちどれか。
「蒸気ボイラーの（Ａ）は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、（Ｂ）と比較することができるように表示すること。」
。。。。。。Ａ。。。。。。。 Ｂ
- 標準水位 常用水位
- 標準水位 最低水位
- 常用水位 現在水位
- 最低水位 最高水位
- 現在水位 標準水位
問３２ ボイラー（移動式ボイラー及び屋外式ボイラーを除く。）を設置するボイラー室について、法令上、正しいものは次のうちどれか。
- ボイラー室に障壁を設けずに重油の燃料タンクを設置する場合は、ボイラーの外側から１．２ｍ以上離さなければならない。
- ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすい物を持ち込んではならない。
- ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から０．１ｍ以内にある可能性の物については、鋼板で被覆しなければならない。
- 伝熱面積が３㎡のボイラーを設置する場合は、ボイラー室に設置しなければならない。
- ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として１ｍ以上としなければならない。
問３３ ボイラー取扱作業主任者が行わなければならない職務として、法令上、定められていないものは次のうちどれか。
- 急激な負荷の変動を与えないように努めること。
- 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。
- 給水装置の機能の保持に努めること。
- １週間に１回水面測定装置の機能を点検すること。
- 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。
問３４ ボイラーの検査及び検査証について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- ボイラー検査証の有効期間は、原則として１年である。
- ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、性能検査を受けなければならない。
- 性能検査を受ける者は、原則としてボイラー（燃焼室を含む。）及び煙道を冷却し、掃除し、その他性能検査に必要な準備をしなければならない。
- 使用を廃止したボイラーを再び使用しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。
- ボイラーを輸入した者は、使用検査を受けなければならない。
問３５ 次の文中の（ ）内に入れるＡの数字及びＢの用語の組合せとして、法令上、正しいものは（１）～（５）のうちどれか。
「水の温度が（Ａ）度を超える鋼製温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる（Ｂ）を備えなければならない。」
。。。。。。Ａ。。。。。 Ｂ
- １００ 安全弁
- １００ 返り管
- １２０ 逃がし弁
- １２０ 安全弁
- １３０ 逃がし弁
問３６ 鋼製ボイラーの給水装置等に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。
- 近接した２以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、結合して使用する蒸気ボイラーを１の蒸気ボイラーとみなして、給水装置を設置することができる。
- 自動給水調整装置は、２基の蒸気ボイラーに共通のものとすることができる。
- 貫流ボイラーの給水装置の給水管には、逆止め弁を省略して、給水弁のみとすることができる。
- 給水内管は、取り外しができる構造のものでなければならない。
問３７ ボイラーの伝熱面積の算定方法として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 立てボイラー（横管式）の横管の伝熱面積は、管の内径側で算定する。
- 立てボイラー（多管式）の煙管の伝熱面積は、管の内径側で算定する。
- 横煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、管の内径側で算定する。
- 水管ボイラーの水管の伝熱面積は、管の外径側で算定する。
- 水管ボイラーの耐火れんがによっておおわれた水管の伝熱面積は、管の外側の壁面に対する投影面積で算定する。
問３８ そうじ、修繕等のためボイラーや煙道の内部に入るときの必要な事項として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- ボイラー又は煙道の内部の換気を行うこと。
- ボイラー又は煙道の内部で使用する移動電線は、ビニルコード又はこれと同等以上の絶縁効力及び強度を有するものを使用すること。
- 移動電燈は、ガードを有するものを使用すること。
- 使用中の他のボイラーとの管連絡を確実にしゃ断すること。
- ボイラー又は煙道を冷却すること。
問３９ ボイラー（小型ボイラーを除く。）の次の部分を変更しようとするとき、法令上、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要がないものはどれか。
- 水処理装置
- 燃焼装置
- 節炭器
- 過熱器
- 据付基礎
問４０ ボイラー技士免許を受けた者でなければ取り扱うことができないボイラーは、法令上、次のうちどれか。
- 伝熱面積が１５㎡の温水ボイラー
- 伝熱面積が２５㎡の気水分離器を有しない貫流ボイラー
- 伝熱面積が２．５㎡の蒸気ボイラー
- 胴の内径が７２０ｍｍ、その長さが１２００ｍｍの蒸気ボイラー
- 最大電力設備容量６０ｋＷの電気ボイラー
（終 り）
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